世界中で人気急上昇中のピックルボール。
「この勢いならオリンピック競技になるのも時間の問題では？」と思っている人も多いはず。
今回は、なぜまだオリンピック競技じゃないのか、そして今後どうすれば採用されるのかをわかりやすくまとめました！
世界での普及率がまだ足りない
アメリカでは、2023年時点でピックルボール人口が約900万人を突破し、今やテニスやバドミントンよりも成長率が高いと言われています。
でも、国際的に見ればまだまだ。オリンピックに採用されるには、男性が75か国・4大陸以上、女性が40か国・3大陸以上で競技されている必要があります。
現状、アメリカ、カナダ、オーストラリアなど英語圏が中心で、アジアやアフリカでの浸透は始まったばかり。
特に日本ではまだ「何それ？」という人も多く、各国の競技団体や連盟の増加が今後の課題です。
IOC（国際オリンピック委員会）の認定が未取得
ピックルボールには「IFP（International Federation of Pickleball／国際ピックルボール連盟）」という国際団体があり、2024年時点で40カ国以上が加盟しています。
でも、オリンピックに参加するためには、この団体がIOCから正式に「国際競技連盟」として認定されることが必要です。
認定を受けるには、競技人口、国際大会の開催実績、ルールの統一性など、さまざまな基準をクリアする必要があります。
これは単に「人気があるからOK」という話ではないんです。
競技ルールの統一と大会構造の必要性
現在、ピックルボールにはアメリカ主導で「PPAツアー」や「MLP（メジャーリーグピックルボール）」といったプロリーグが存在し、賞金総額数百万ドル規模の大会も開催されています。
ただし、これらのルールや運営方式が世界共通というわけではありません。
たとえば、日本国内のローカル大会では、点数の数え方やサーブのルールに若干の違いが見られることも。
国際大会でも同じ条件でプレーできるように、統一されたルールと大会形式（※例：予選・決勝方式や使用コート規格など）を整えることが求められています。
オリンピック基準に合わせたルール整備
オリンピックで競技として認められるには、世界アンチ・ドーピング機構（WADA）のルールに従ったり、試合の不正操作を防ぐための規約（例：賭博の禁止など）を整備する必要があります。
ピックルボール界ではまだこうした国際的なルールに完全対応していない国も多く、各国の連盟が足並みを揃える必要があるのが現状。
たとえば、選手の薬物検査体制、試合映像によるジャッジの透明性確保など、プロレベルでも整備が不十分な部分が残っています。
採用枠をめぐる他競技との戦い
オリンピックの競技数には限りがあります。たとえば、東京2020では33競技・339種目。
その中に新しく入るには、すでにある競技と「入れ替え」になることも。
ピックルボールは、スケボーやサーフィンのように若者にウケて、国際的にも流行していることを示す必要があります。
最近ではeスポーツやチェスなどの頭脳競技も注目されており、ピックルボールも「どれだけ話題性と世界性があるか」で争うことになります。
将来的に期待できる展開とは？
実は、開催国は独自に新競技を提案できるルールがあるんです。
例えば、東京2020では日本側が提案した野球・ソフトボール、空手、スケートボードなどが採用されました。
次のチャンスは、2032年のブリスベン（オーストラリア）五輪。
オーストラリアではピックルボール人気が高まりつつあり、現地のオリンピック委員会が提案すれば、期間限定でオリンピック種目になる可能性もあります。
ここが大きなチャンスかもしれません！
まとめ
ピックルボールがオリンピック競技になるには、国際的な普及、競技団体の整備、統一ルールの導入、IOCの承認といった高いハードルがあります。
ただし、その勢いと注目度は確実に増しており、特に2032年のオーストラリア五輪が大きな転機となる可能性があります。
日本でもこれからプレイヤー人口や大会数が増えれば、未来の五輪で「日本代表」が活躍する日も、夢ではないかもしれません！
