プロピックルボールの運営会社UPAが、約150〜200百万ドルの資金調達を検討中です。
狙いは「試合を観る」だけじゃなく、用具を買う・大会に出る・施設で遊ぶまでを同じグループでつなぐこと。
業界のルールが変わるかも、な話です。
UPAの資金調達計画は「何を作る」話？
UPAは、プロリーグ運営に加えて「周辺ビジネスまで一社で持つ」構造を作ろうとしているみたいです。
たとえば、ファンは試合を見て終わりじゃなく、公式系の通販でパドルを買い、そのまま大会エントリー（※参加登録）し、提携施設でプレー…までが一本化。
競技の“入口から出口”まで、同じ仕組みに乗せるのが狙いです。
- ねらい：観戦→購入→登録→プレーを一気通貫
- エントリー（※大会の参加登録）も同グループで完結
- “全部入り”で継続課金・リピートを作りやすい
視聴者数の急伸が“お金を集めやすい”理由
資金調達が現実味を帯びるのは、視聴実績が強いからです。
CBSで平均79.1万人を取った大会が出たのは「スポンサーが広告効果を見込みやすい」証拠。
視聴が伸びると放映権（※配信・放送する権利）の値段も上がりやすく、リーグ単体でも収益が立ちます。
そこに通販や施設が乗ると、投資家は“回収ルートが多い”と判断しやすいわけです。
- 放映権（※中継する権利）＝安定収益の柱になり得る
- 視聴実績はスポンサー営業の最強カード
- 「リーグだけじゃない」複数収益で投資が集まりやすい
統合の中身：どの会社・機能が入る？
統合案が具体的なのは、役割がきれいに分かれているからです。
通販はPickleball Central、運営ソフトはPickleball Play Solutions（大会登録・施設管理）、コートはJust Courts Construction、施設側はPicklr（フランチャイズ型の施設運営）、実力データはDUPR（レーティング※実力の指標）。
「買う・申し込む・場所・評価」がセットになると、ユーザーの動線がめちゃくちゃ強くなります。
- レーティング（※実力を点数化した指標）でマッチングが回る
- 施設管理ソフトで予約・大会運営が効率化
- コート建設まで握る＝施設拡大を加速できる
数字で見る成長：収益源はどこ？
UPAは売上が伸びていて、2025年は前年比+36%という話も出ています。
現時点の収益は、スポンサー（大型契約含む）・チケット・放映権・アマ大会参加などが中心。
さらに統合が進むと、通販の売上、施設の利用料、不動産（※施設の賃料など）、ソフトの利用料（SaaS※月額課金）まで入ってくる設計になります。
“試合が当たる年だけ儲かる”じゃなく、年間で回る仕組みに寄せているのがポイントです。
- SaaS（※月額課金のソフト提供）で安定収益を作れる
- 旗艦大会（※看板イベント）でスポンサー単価も上げやすい
- 収益源が多いほど経営がブレにくい
Dundon氏が握るピース：買収の流れを整理
この話の中心にいるのがTom Dundon氏。
2021年から通販や大会運営サイト、2022年にPPA Tour、2024年に統合でUPA…と、必要なピースを順番に集めてきた形です。
今回の統合は「バラバラに持っていた資産を、持株会社で一本にまとめる」イメージ。
しかもUPAの大株主（※株を多く持ち影響力が大きい）だから、話を進める立場として強い。
スポーツビジネスでよくある“集めてから束ねる”戦略ですね。
- 大株主（※意思決定に影響する株主）だから統合が進みやすい
- 買収済みの資産が“動線”としてつながる
- 「リーグの人気」×「周辺収益」で全体価値を上げる
プレーヤー・運営・投資家のメリットと懸念
プレーヤー側は、用具購入→大会登録→施設予約が同じ世界観で完結するのが便利。
運営側は、年間カレンダーの統一、映像制作の底上げ、施設増設を一気にやれる可能性があります。
投資家は、リーグの勝ち負けだけじゃなく、通販・施設・ソフトで回収できるのが魅力。
一方で、統合が進むほど“業界の主導権が一社に寄る”懸念も出ます。
料金やデータの扱い（※レーティングの運用）に透明性が求められそうです。
- バリューチェーン（※価値が生まれる流れ）全体で稼げる
- ただし寡占（※一社に集中）リスクは要チェック
- データ運用の公平性が信頼のカギ
まとめ
UPAの計画は、プロリーグを“見せる”だけじゃなく、通販・大会登録・施設・データまで抱える巨大プラットフォーム化がポイントです。
視聴者数の伸びが追い風で、スポンサーと放映権の価値も上げやすい状況です。
便利になる未来はワクワクですが、主導権集中やデータ運用の透明性は注目ポイント。
今後の発表で「どこまで本当に一本化するか」に期待です。
